1. 生殖医療の現状
人口動態と結婚・生育
インドネシアは約2億8千万人（2025年推計）の人口を持つ世界第4位の人口大国であり、国民の平均年齢（中央値）は30歳台前半（30.2歳〜31.4歳）です。人口ピラミッドを見ると、15歳未満の人口割合が24%程度と比較的若く、少子化による人口構造の変化も進行中です。
インドネシアでは1970年代以降の計画生育政策の成果として合計特殊出生率が急激に低下し、2025年時点では平均1人の女性が2.0子を生む程度にまで低下しています。
少子化の進行に伴い、結婚年齢の上昇も見られます。インドネシア政府（BKKBN）は女性の初婚年齢を21歳、男性を25歳と理想年齢として提唱しており、この理想年齢以上で結婚する動きが広がっています。
2017年の調査では初婚の25.7%が18歳未満であったとの報告もあり、このような若年結婚の減少が少子化対策の一環として期待されています。
インドネシアの生殖医療（ART）の状況
インドネシアでは1980年代にインビトロ受精（IVF）の導入が始まり、現在ではART治療が比較的広く利用されています。特にジャカルタやバンコクなどの大都市では、多くの生殖医療クリニックが設立されており、結婚した夫婦の間での不妊治療が行われています。
しかし、インドネシア政府の指導により第三者の精子・卵子提供や代理妊娠（サロガリー）は原則として禁止されています。現行の法律では、精子・卵子を夫妻が提供し「代理の子宮に移植する」行為は不合法とされており、代理妊娠や子宮移植による妊娠も法的には認められていません。
また、第三者の精子や卵子提供も許可されていないため、不妊治療では必ずしも自己の精子・卵子で治療を行う必要があります。
このように法律上の制約から、インドネシアのART治療では夫妻の精子・卵子のみを用いる「自卵自精」が基本となっています。
インドネシアの生殖医療市場規模
インドネシアの生殖医療市場（IVFサービス市場）は近年拡大しており、2024年時点で約5,888万ドル（約83億円）規模と推定されています（StellarMR社調査）。
2025年には約3億8,440万ドルまで成長し、2034年には約11億4,620万ドル規模に達すると予測されています（IMARC Group社調査）。年平均成長率（CAGR）は約12.9%と非常に高く、将来も需要が高まると見込まれています。
この市場拡大の背景には、不妊治療への需要増大や経済成長による個人消費力の向上、また国際的な医療観光への期待があります。
実際、インドネシアは医療観光の輸出国としても重要であり、医療観光市場規模は2024年に約17.3億ドルに達し、2033年には約96億8000万ドルまで拡大すると予測されています。
生殖医療（IVF）もその中で大きな需要となっており、インドネシア国内では2026年から「グローバルな最高水準のARTサービス」を提供する新クリニックが開設されるなど、市場拡大の動きが見られます。
Data Source: ,
医療格差と地域別の状況
インドネシアでは医療格差が深刻であり、都市部と地方部、富裕層と一般層の間で医療利用の差が大きく現れています。
都市部では設備の整った病院やクリニックが多く、生殖医療の利用も比較的容易ですが、地方の多くの地域では不妊治療のために大都市に出向く必要があります。
ジャワ島など人口の集中した地域では病院の充実度が高い一方、スマトラ島やバリ島など周辺地域では医療インフラが不足しており、患者が遠方に出向くケースが多いです。
このため、インドネシアでは富裕層が国内の優れたクリニックで治療を受ける一方、一般層は不妊治療を放棄せざるを得ない状況も存在します。
加えて、不妊治療自体が高額であることから、医療保険が不妊治療をカバーしていない点も問題です。政府は不妊治療を含む医療保険制度の整備を進めていますが、まだ一般的には個人負担で行われています。
このような背景から、医療格差と高コストの問題がインドネシアの生殖医療における課題となっています。
2. 法整備の歴史と現状
主要な法律・規則の概要
インドネシアの生殖医療に関する法律・規制は、近年のみならず1990年代から次第に整備されてきました。2009年の衛生法（Health Law No.36/2009）は、不妊治療に関する基本的な枠組みを定めた法律です。
同法第127条には、「夫妻の精子・卵子により受精した胚は原婦の子宮に移植する」ことを義務付ける条項があり、これは第三者の精子・卵子を用いるARTは禁止する趣旨を示しています。
また、同法に基づき2015年に厚生省規則（Permenkes No.43/2015）が制定され、ARTの臨床的実施に関する手順や規則が詳細に定められました。この規則では、不妊治療を行う医療機関や医師の資格、治療の実施基準（たとえば治療前の検査項目や治療の許容基準）が明確化されました。
さらに、インドネシアの民法や刑法にも不妊治療・代理妊娠に関する規定が含まれています。民法では、代理妊娠契約の法的効力について明確な規定はありませんが、刑法上では代理妊娠は「人体の販売」に該当し、刑事罰の対象となると解釈されています。
実際、代理妊娠は夫妻が精子・卵子を提供して代理に子宮を借りる行為であり、これは「人の身体を販売する行為」とみなされ、刑法上の犯罪とされています。このため、医師や関係者が代理妊娠を行った場合、刑罰（最高7年の懲役や罰金）が科される可能性があります。
一方、インドネシアの法律では伝統的な代理妊娠（つまり妻が夫の精子を用いて妊娠させ、その子を他人に引き渡す契約）は明確に禁止されていません。しかし実務上、不妊治療関連の医療行為は厚生省の規則や医師倫理規程によって厳格に制限されており、第三者の精子・卵子を用いたARTは事実上できない状況です。
宗教と法整備の関係
インドネシアは世界最大のイスラム国であり、宗教（イスラム教）の影響が法整備に深く関わっています。インドネシアの主要な宗教団体であるマジリス・ウラマ・インドネシア（MUI）は、不妊治療や代理妊娠に関する教法学上の見解（ファトワ）を発しています。
MUIのファトワによれば、第三者の精子・卵子提供や代理妊娠は禁止されています。イスラム教において、子は父と母の純粋な血縁のもとに生まれることが重視されるため、精子や卵子を他人に提供したり、他人の子宮に胚を移植する行為は、イスラム教の教義に反するとされています。
MUIのファトワは国家政策の指針となることが多く、実際、インドネシア政府の法律や規則もMUIの意見に基づいています。このため、インドネシアの不妊治療関連の法整備は宗教的価値観とも整合しており、宗教的規範が法的基準の一つとして働いています。
法律の緩和動き
一方で、近年はインドネシア国内でも不妊治療関連の法律の緩和が議論されています。具体的には、第三者の精子・卵子提供や代理妊娠の禁止を緩和することが提案されています。
特に、不妊に悩む夫婦の多くが海外に出向かざるを得ない現状を解決するため、国内でも必要なARTサービスを提供できるよう法律を見直す声が上がっています。
例えば、卵子提供や精子提供を許容することや、代理妊娠を例外的に許容することが検討されています。しかし、MUIやイスラム教界の反対も強く、このような緩和は容易ではありません。
また、インドネシア政府は2023年に新法整備として「健康法（Law No.17/2023）」を成立させており、ARTに関する新たな規制も含まれています。
この法律では、ARTの適切な実施や患者の権利保護に関する詳細な規定が追加されていますが、第三者の精子・卵子提供や代理妊娠の禁止については改めて明文化されていない点が注目されています。
これは、既存の法律の延長上であり、今後の法律改正で明確化が図られる可能性があります。
3. ジャカルタと他地域の生殖医療
ジャカルタの生殖医療
ジャカルタはインドネシアの首都であり、全国の経済・文化の中心地です。このため、ジャカルタでは医療インフラも最も充実しており、不妊治療に関するクリニックや専門医師の数も全国最多です。
ジャカルタ市内には多数の生殖医療クリニックが集積しており、不妊治療を受ける患者も各地から集まっています。代表的なクリニックとしては、Bocah IndonesiaやMedikaなどが知られており、ジャカルタを拠点にして全国各地に支店や連携病院を展開しています。
また、Medikaはジャカルタに総合病院を併設し、不妊治療だけでなく周産期医療も提供しています。これらのクリニックは世界標準に沿ったIVF設備を備え、高い成功率を誇る医師陣が在籍しています。
ジャカルタでは外国人患者も受け入れているクリニックもあり、たとえばジャカルタのオンコロ・ジャワ・アジア（Onco Jawa Asia）という病院では、外国人からの癌治療を行うとともに、外国人の夫婦に対して不妊治療（IVF）を提供することも可能です。
このようにジャカルタはインドネシアで最も最先端的な生殖医療を受けられる都市として位置付けられています。
他地域の生殖医療
インドネシアではジャカルタを中心としたジャワ島で医療の発達度が高く、爪哇島以外の地域では不妊治療の利用が限られています。スマトラ島やバリ島などでは設備の整った不妊クリニックがほとんど存在せず、不妊治療を受けるためにはジャカルタやバンコク（タイ）など遠方の都市に行く必要があります。
実際、インドネシアの医療格差の中で、ジャワ島の富裕層は国内のクリニックで治療を受ける一方、スマトラやバリなどでは不妊治療を行う施設がなく患者が遠方に出向くという状況が続いています。また、インドネシアの東部地域（スウァラセルワ、マルクスなど）では医療インフラが極めて乏しく、不妊治療の専門医師も不足しています。
このため、東部地域の患者は国内では治療を受けられず、代わりに海外に出向くケースが多いです。例えば、スウァラセルワの患者はジャワ島やシンガポールに出向き、不妊治療を受けることがあります。
このように、インドネシア全国で生殖医療の地域差が顕著であり、大都市圏以外では医療の利用が困難な状況です。政府も各地の医療インフラ整備に取り組んでいますが、短期間での改善は見込めていません。
4. 他国への生殖医療利用とその背景
シンガポールへの利用状況
インドネシアの不妊夫婦の多くは、海外の国に出向いて生殖医療を受けることがあります。中でも特にシンガポールはインドネシア人の医療観光先として人気があります。
シンガポールでは高品質な医療サービスと多言語対応が充実しており、インドネシア人患者が利用しやすい環境が整っています。
シンガポールでは複数の生殖医療クリニックが存在し、不妊治療の成功率も高いとされています。
例えば、シンガポールのCity FertilityやMount Elizabeth Hospitalなどはインドネシア人患者に対応しており、治療費用もインドネシア国内よりは高いものの、シンガポール特有のサービス品質で患者を引き付けています。
また、シンガポールの病院は海外の医療保険や政府の支援を受けやすいため、インドネシア人患者にとっても負担軽減の効果があります。
シンガポール政府も医療観光を推進しており、シンガポールでの医療旅行はインドネシアを含む周辺国からの患者が増えています。このようにシンガポールはインドネシア人不妊夫婦の重要な治療先となっています。
他地域への利用状況
インドネシア人はシンガポール以外にも多くの国へ不妊治療を受けに行っています。
特にタイやマレーシアは近隣国であり、言語の通じやすさや旅行のしやすさから人気があります。
タイではバンコクに数多くの不妊クリニックがあり、インドネシア人患者も多数訪れています。マレーシアでもクアラルンプールなどにIVFクリニックがあり、美容外科や不妊治療の両方を受けるインドネシア人患者もいます。
また、ハンコン（ベトナム）やシンガポール以外にも、日本や韓国、台湾などアジア各国で不妊治療を受けるインドネシア人がいます。
たとえば、日本では高い成功率を誇るクリニックがあり、日本人患者に加えて海外患者を受け入れている病院もあります。
インドネシア人は日本の技術にも信頼を持ち、不妊治療に日本を選ぶケースもあります。
さらに、欧米の国（米国やドイツなど）にも治療を受けに行く患者もいますが、その割合は比較的少なく、主に高度な専門医療が必要な場合に限定的に利用されています。
利用背景と原因
インドネシア人が海外へ不妊治療を受ける背景には、主に以下のような要因があります。
- 国内の不妊治療施設の不足：前述の通り、インドネシアでは地方部を含めて不妊治療の施設が十分ではなく、大都市以外では受けられないケースが多いため、遠方に出向く必要があります。
- 技術や成功率の差：インドネシアの不妊治療の成功率は世界平均に比べて低いとされ、海外の先進国に比べて成果が期待できないという不安があります。このため、高い成功率を求めて海外に行く動きがあります。
- サービス品質や多言語対応：海外のクリニックは医療従事者が多言語対応しやすく、患者のニーズに応じた柔軟なサービスが提供される場合があります。これに対し、インドネシア国内では医療従事者の英語力やサービスの充実度が必ずしも高くないため、患者にとって海外のほうが安心感があります。
- 医療費用の問題：インドネシアの不妊治療は高額ですが、海外の多くの国ではインドネシア国内より安価に治療を受けられる場合があります。特にシンガポールやタイ、マレーシアでは医療費用が相対的に低く、インドネシア人にとって経済的にも魅力的です。
- 法律上の制約：インドネシア国内では第三者の精子・卵子提供や代理妊娠が禁止されていますが、海外の一部の国ではそれらが許容されているため、必要に応じてそうしたサービスを受けられる可能性があります。これも海外に出向く理由となる場合があります。
以上のような背景から、インドネシアの不妊夫婦は海外の国に治療を受けに行く傾向が強く、特に近隣国や医療観光の発達した国が中心となっています。
5. 日本との関係性
技術・知見の共有と交流
日本とインドネシアの間では、生殖医療分野における技術・知見の共有と交流が進んでいます。
日本は不妊治療の先進国であり、IVFや胚盤胞移植、遺伝子診断などの最新技術を世界でリードしています。
一方、インドネシアではこれらの技術を広めるため、日本の専門家がインドネシアに派遣されたり、インドネシアの医師が日本で研修を受ける機会が増えています。
例えば、日本の北里大学はインドネシアのハサヌディン大学とガジャマダ大学の2校と学術交流協定を結んでおり、両国の研究者同士が研究を共同で進めたり、学生の交換プログラムを実施しています。
また、日本の不妊治療専門家がインドネシアの医療機関に講演や研修を行うケースもあり、インドネシアの医師が日本の最新技術や知見を学ぶ場が提供されています。
一方で、インドネシアの医療界からも日本への専門家派遣があり、日本のクリニックで実践的な研修を受ける医師がいます。
このように、技術・知見の共有は両国の研究者や医師の交流を通じて進んでおり、インドネシアの生殖医療の発展に寄与しています。
日本企業のインドネシア進出
日本の企業もインドネシアの生殖医療分野に参入しています。特に、生殖医療に関連する医療機器や試薬のメーカーが進出しています。
例えば、不妊治療分野で世界的に事業を展開するキタザト社（Kitazato）は、インドネシアでもビジネスを展開しています。キタザト社は日本発祥で、不妊治療用の培養装置や試薬などを提供し、インドネシアの主要クリニックに導入されています。
さらに、日本の医療機器メーカーであるニプロやヒューリックなどもインドネシア市場に進出し、不妊治療分野でのサプライチェーンに参画しています。
これらの企業の進出により、インドネシア国内でも先端の医療機器や試薬が利用できるようになり、治療の質向上につながっています。
日本人患者の受け入れ状況
インドネシアの不妊クリニックでは日本人患者も受け入れているケースがあります。
特にジャカルタやバンコクなどで、日本の夫婦がインドネシアのクリニックで不妊治療を受けるケースが報告されています。
インドネシアのクリニックでは、多言語対応（英語・日本語など）や日本の医療保険への対応が可能な施設もあり、日本人患者にもサービスを提供しています。
ただし、インドネシアのクリニックで日本人患者を受け入れる際には、日本の医療法や倫理基準にも合致するように注意が必要です。
例えば、日本の医療法では卵子提供や精子提供は許容されていませんが、インドネシアのクリニックでは第三者の精子・卵子を用いるサービスがあり得るため、その点の確認や調整が必要です。
また、日本の医師がインドネシアのクリニックで治療を行うこともありますが、日本の医師はインドネシアでの医師免許や監督体制が必要であるため、一般的には限定的なケースです。
文化的・社会的背景
日本とインドネシアの文化的・社会的背景の違いも、生殖医療における関係性に影響を与えています。日本は主に和民族であり、インドネシアは多民族国家であり文化が多様です。
このため、インドネシアの不妊クリニックでは、多文化的な患者対応が求められます。また、インドネシアでは宗教的価値観が社会に深く根付いており、不妊治療に対する受容度も文化的背景によって異なります。
イスラム教の影響で、第三者の精子・卵子提供や代理妊娠は一般的に敬遠される傾向がありますが、基督教や他の宗教を信奉する少数派では異なる見解もあります。
一方、日本では伝統的な家族価値観があり、不妊に悩む夫婦の精神的支援や情報提供が重要です。近年、日本でも不妊問題への社会的認識が高まり、不妊クリニックや支援団体が増えています。
このような日本国内の動向も、インドネシアの夫婦が日本で治療を受ける際の背景となっています。
総じて、日本とインドネシアの間では生殖医療分野での交流が活発であり、技術や知見の共有、企業の進出、患者の往来など多方面で関係性が築かれています。
これらの交流は、両国の夫婦がより多くの子育ての希望を叶えるためのチャンスとなっていると言えます。
参考資料
[1]
The average age of first marriage for Indonesian women …
https://f1000research.com/articles/12-35
[2]
Indonesia In Vitro Fertilization (IVF) Market Size 2034
https://www.imarcgroup.com/indonesia-in-vitro-fertilization-market
[3]
Indonesia Medical Tourism Market Value and Statistics, 2033
https://www.imarcgroup.com/indonesia-medical-tourism-market
[4]
Surrogacy in Indonesia: The comparative legality and …
https://hts.org.za/index.php/hts/article/view/8108/24693
[5]
Implementation of Reproductive Services with Assistance
https://jiss.publikasiindonesia.id/index.php/jiss/article/download/1684/2412
[6]
Singapore Among Indonesians’ Favorite Medical Tourism …
https://en.tempo.co/read/1860987/singapore-among-indonesians-favorite-medical-tourism-destinations
[7]
Indonesia Population (2026)
https://www.worldometers.info/world-population/indonesia-population
[8]
Indonesia Population 2025
https://www.unfpa.org/data/world-population/ID
[9]
Demographics of Indonesia
https://en.wikipedia.org/wiki/Demographics_of_Indonesia
[10]
Demographic Characteristics Related to First Married Age …
[11]
In-Vitro Fertilization (IVF) Requirements, Increased …
[12]
Alpha IVF & Women’s Specialists (Indonesia)
[13]
Indonesia In Vitro Fertilization Service Market Size, Share, …
https://www.stellarmr.com/report/Indonesia-In-Vitro-Fertilization-Service-Market/1685
[14]
Indonesian Private Healthcare: Investing in a “Dual-Speed” …
[15]
Assisted reproduction in Indonesia: policy reform in an …
https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S1472648315003739
[16]
Implementation of Reproductive Services with Assistance
https://jiss.publikasiindonesia.id/index.php/jiss/article/download/1684/2412
[17]
The Journal of Social Sciences Research
https://arpgweb.com/pdf-files/jssr5(2)424-430.pdf
[18]
International exchange activities at Kitasato University