Cocobaby編集部 （監修・コメント 田園都市レディースクリニック 副院長 杉下陽堂先生）
「がん」と診断されたとき、多くの人はがん治療のこと、そして自身の命のことで不安に苛まれます。しかし、若い世代のがん患者さんにとって、重要な問題が他にもあります。それは「がん治療の後に、子どもを授かることができるのか？」という問題です。
がん治療の進歩に伴い治療後の生存率は大きく改善しています。がんを克服するがんサバイバーが増え、がん治療後のQOL(Quality of life)の向上に注目が集まっています。
以前は、がん治療のために将来の妊娠・出産を諦めざるを得ないということが一般的でしたが、がん治療（Oncology）と生殖医療（不妊治療）（Fertility）が連携し、妊孕性（にんようせい：妊娠するための力）を温存する取り組みとして、現在は「がん・生殖医療」（Oncofertility）という分野が確立されました。
がん・生殖医療の発展に伴い、小児（〜15歳）・AYA世代（Adolescent and Young Adult、15〜39歳）がん患者の妊孕性温存治療が日本全国の施設で受けることが可能になっています。
新しい知見を基に、「がん・生殖医療」の情報を、臨床現場での意思決定に役立つ形で分かりやすく解説したいと思います。がんの診断を受け、今後がん治療を進める時にどのような選択肢があり、何を考えるべきなのか。その全体像を理解するための一助となれば幸いです。
第1章：妊孕性に影響を与える「がん治療」とその対策は？どこに相談に行けば良いのか？そしてその費用は？
がん治療による妊孕性低下を評価するとき、精子や卵子といった生殖細胞への悪影響の度合いである性線毒性を考えます。
アメリカ癌治療学会(ASCO)はがん治療と妊孕性を検討したガイドラインとして2014年ASCO妊孕性温存ガイドラインを発表しました。
がん治療毎の生殖細胞（精子、卵子）への影響を報告し、適宜更新されています。
日本では、日本癌治療学会が2024年に「妊孕性温存に関する診療ガイドライン2024年12月改訂第2版」を発表し、化学療法や放射線治療による性線毒性のリスク分類や、疾患ごとに妊孕性温存療法の適応やどのような妊孕性温存療法が推奨されるのかなどの詳細が解説されています。
AYA世代に多いがんの傾向
日本におけるAYA世代のがんの傾向は、年齢層によって異なります。
- 15〜19歳：白血病、胚細胞腫瘍・性腺腫瘍、リンパ腫、脳腫瘍、骨腫瘍など
- 20〜29歳：胚細胞腫瘍・性腺腫瘍、甲状腺がん、白血病、リンパ腫、子宮頸がんなど
- 30〜39歳：女性乳がん、子宮頸がん、甲状腺がん、大腸がんなど
重要な点：最も重要なことは、命を守るための抗がん治療を最優先することです。つまり妊孕性温存治療を優先したいと望んだとしてもがん治療を最優先し、がん治療開始前やがん治療の間の期間に可能な妊孕性温存治療が実施されるべきです。
そのためにはがん治療医と生殖医療医の連携が非常に重要です。各都道府県でがん・生殖医療連携ネットワークが整備され、地域の医療機関が連携できる体制が構築されています。
お住まいの地域のがん治療施設および生殖医療施設についてはがん治療と妊娠 地域医療連携ホームーページ（https://j-sfp.org/cooperation/network）をご確認ください。
日本がん・生殖医療学会HP（https://www.j-sfp.org）では妊孕性温存療法の説明や治療可能な医療機関一覧などが掲載されています。あわせてご活用ください。
妊孕性温存治療費用に対する助成
妊孕性温存治療は保険適用ではなく、自費診療であり、女性がん患者では25~75万円、男性がん患者では2~60万円程度の費用がかかります。
厚生労働省による「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」によりその費用の一部が助成されます。
助成金は登録された施設で実施した場合のみ対象となり、年齢制限や回数制限があることにも留意する必要があります。最新情報はホームページで確認することができます。（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/gan/gan_byoin_00010.html）
また各自治体独自の助成がある場合もありますのでお住まいの自治体にお問合せください。 （東京都の例：https://www.gan-portal.metro.tokyo.lg.jp/support/seishoku/）
第2章：がん・生殖医療の可能性
がん治療前の短い期間に、妊孕性温存治療を適切に受けることができれば、治療後に妊娠・出産できる可能性を高めることができます。
子どもを授かるまでの道のりは、大きく3つのルートに分けられます。
A. がん治療前に「妊孕性を温存」し、治療後に「妊娠」する
がん治療が始まる前の限られた時間を使って、将来の妊娠に備える方法です。
女性の場合：
胚（受精卵）凍結：パートナーがいる場合、体外受精で得た受精卵（胚）を凍結保存します。確立された方法の一つです。
卵子（未受精卵子）凍結：卵子（未受精卵子）を単体で保存します。パートナーがいない場合や、倫理的な理由で胚（受精卵）凍結を選ばない場合の主要な選択肢です。
卵巣組織凍結：卵巣の一部を手術で摘出し、凍結保存します。がん治療後に体内に移植し、卵巣機能の回復を目指します。治療開始まで時間がない場合や、思春期および思春期前の小児がん患者にも適用可能です。
卵巣移動術（卵巣転位）：骨盤内に放射線治療を行う際、卵巣を照射範囲外に移動させて被ばくを避ける手術です。
男性の場合：
精子凍結：精液を採取し、精子を凍結保存します。最も一般的で確立された方法です。
精巣内精子採取術（TESE）：射精が困難な場合や、精液中に精子が見つからない場合に、精巣組織から直接精子を採取して凍結します。
B. 臓器を温存する「がん治療」を選択する
がんの種類や病期（ステージ）によっては、子宮や卵巣を残しながらがんを治療できる場合があります。
子宮頸がん：初期の段階であれば、本来は子宮全摘出となるところ子宮体部を残し、頸部のみを切除する「広汎子宮頸部摘出術」などの妊孕性温存手術が選択肢となる場合があります。
子宮体がん：ごく初期で特定の病理検査所見の条件を満たす場合に限り、ホルモン療法によってがんを治療し、妊孕性を温存する方法が選択肢となる場合があります。
上記については、がん治療医に相談をしてください。
C. がん治療後の妊娠は安全か？
「がん治療後に妊娠を希望すると、がんが再発するのではないか？」という不安は多くの患者が抱きます。
しかし、例えば乳がんでは、治療後の妊娠が予後を悪化させないことを示す複数の質の高い研究（メタ解析）が報告され、妊孕性温存ガイドラインでも述べられています。
がん治療医の判断が最も重要となり、十分にがん治療医と相談の上で妊娠の許可を得ることができれば、生殖医療医とがん治療医の連携の元で妊娠を志すことが可能となるケースは多いです。
現代の標準的な考え方：「がん治療が終わってから考える」のではなく、治療計画を立てる最初の段階から「将来の妊娠の可能性をどう残すか」を織り込んで治療戦略を設計していきます。
そのためには、患者さん本人と、がん治療医、生殖医療医に加え看護師、心理士などのヘルスケアプロバイダーがチームとなり、連携しつつ治療方針を検討することが、近年の標準的アプローチです。
第3章：妊孕性に影響する「がん治療」の具体例
がん治療が若年女性がん患者の妊孕性に与える影響について、確認していきます。
1. 卵巣内の細胞（卵子）を直接破壊する。
2. 子宮や付属器（卵管、卵巣）など、妊娠や受精に必要な「器」としての臓器を損傷・摘出する。
3. ホルモン分泌をコントロールする脳の視床下部-下垂体系にダメージを与える。
4. ホルモン療法などにより、長期間妊娠できない状況が続く。
特に影響が強い治療法
以下の治療法は、生殖機能に深刻なダメージを与えるリスクが高いとされています。
- アルキル化剤を含む化学療法：シクロホスファミドなどが代表例で、卵巣への毒性が特に強い薬剤群です。
- 骨盤部〜腹部への放射線治療：卵巣や精巣、子宮が直接照射されることで、機能が失われるリスクが非常に高くなります。
- 造血幹細胞移植：移植の前処置として行われる大量化学療法や全身放射線照射（TBI）は、生殖腺に対して極めて強い毒性を持ちます。
- 婦人科がん手術での卵巣・子宮摘出：将来の妊娠の可能性に直接的な影響を与えます。
- 乳がんなどで用いられる長期の内分泌療法（ホルモン療法）：治療中および治療後しばらくは妊娠を避ける必要があり、結果的に妊娠を計画できる年齢が高くなる可能性があります。
- 骨盤内の手術や放射線治療による影響：子宮の血流が悪化したり、組織が硬くなって伸びにくくなったりすることで、妊娠はできても流産・早産のリスクが上がることがあります。
- ガイドラインでは、がん治療医は治療を開始する前に必ず妊孕性温存の選択肢を提示し、必要であれば生殖医療専門医へ紹介することを基本方針としています。
第4章：卵子（未受精卵子）凍結と卵巣組織凍結、その現実的な選択
女性の妊孕性温存において、特に「卵子（未受精卵子）凍結」と「卵巣組織凍結」は重要な選択肢ですが、その特性と限界を冷静に理解しておく必要があります。（※受精卵を凍結する「胚（受精卵）凍結」は最も妊娠率が高いですが、パートナーがいることが前提となります）
卵巣組織凍結は「魔法の技術」ではない
卵巣組織凍結は卵巣の一部を凍結保存し、がん治療後に患者本人が閉経状態になった時に凍結卵巣を融解し体内へ移植して卵胞形成や月経など機能回復を期待する技術です。その強みと弱点を正しく知ることが重要です。
強み（メリット）：
がん治療開始まで時間的猶予がほとんどない場合でも実施可能です。
排卵が始まっていない思春期前の小児がん患者にも適用できる唯一の方法です。
世界で多くの出生報告が積み上がっており、ASCOの最新ガイドラインでも「確立された方法」として位置づけられています。
弱み（冷静に見るべき点）：
血液がんなど、がんの種類によっては、凍結した卵巣組織にがん細胞が潜んでいる可能性があり、移植によってがんを再発させてしまうリスクが懸念されます。このため、適用は慎重に判断されます。
実際に移植して使う人の割合は高くないという報告があります。あるシステマティックレビューでは、実際に移植に至る割合は0〜14%（多くは5%未満）とされています。
この理由は、必ずしも医学的な理由ではなく、がん治療後に自然妊娠できた、本人が妊娠を望まなくなった、再発や病状への懸念、パートナーの不在など、医学以外の要因が大きいことが指摘されています。
卵巣組織凍結は非常に有効な場面がある一方で、本当に卵巣組織凍結が最適な妊孕性温存療法かについて生殖医療医とよく相談し妊孕性温存治療を選択する必要があります。
卵子凍結（未受精卵子凍結）の現実
卵子凍結は、米国生殖医学会（ASRM）が2013年の時点で「もはや実験的ではない」と位置づけており、広く普及した医療技術です。
成功の鍵は「年齢」と「数」：卵子（未受精卵子）凍結の成否は、採卵時の年齢が若く、質の良い卵子をどれだけ多く凍結できるかにかかっています。
2024年のシステマティックレビューでは「凍結卵子1個あたりの出生率」は数％と低いことが報告されており、成功率を高めるには十分な数の卵子の確保が重要です。
時間が必要：卵巣を刺激して卵子を育てるために、通常2週間程度の期間が必要です。最近では月経周期を問わずに開始できるランダムスタート法や同じ月経周期で2回採卵ができるDuo Stimulation法などが開発され、卵子を育てる時間の短縮が目指されています。
がん治療をすぐに開始しなければならない時には時間的猶予が足りない場合があり、生殖医療医とよく相談する必要があります。
第5章：後悔しないための意思決定プロセス
限られた時間の中で最善の選択をするために、専門家はどのような思考で判断しているのでしょうか。その「柱」を知ることは、患者自身が対話に参加し、納得のいく自己決定を行う支えになります。
意思決定の3つの柱
1. 治療開始まで何日あるか？（時間的猶予）
- 2週間前後の猶予がある場合：卵巣刺激を行い、卵子凍結または胚凍結を第一に検討します。
- ほぼ猶予がない／思春期前の場合：外科手術のみで完結する卵巣組織凍結が主要な選択肢となります。
2. がん治療はどれくらい卵巣に悪影響があるか？（治療の性線毒性）
- アルキル化薬の使用、骨盤照射、造血幹細胞移植など、毒性が強い治療が予定されているほど、「先に温存しなければ、後で取り返しがつかない」確率が高まります。治療による閉経のリスクが高いほど、妊孕性温存の必要性は増します。
3. そのがん種で「温存」は安全にできるか？（医学的安全性）
- 乳がんなどホルモン感受性の腫瘍の場合、卵巣刺激が生じても安全か。血液がんなどで卵巣組織凍結を行う場合、がん細胞の再移入リスクはどの程度かなど個別の評価が必要であり、がん治療医と生殖医療専門医の密な連携によって判断されます。
結論：未来への扉を開くために、今できること
「がんになっても子どもを持てる可能性はある」というのは事実です。しかし、その可能性を現実にするためには、がん診断直後から治療開始前までの短い時間に、適切な情報提供と医療連携が必要となります。
妊孕性温存治療には複数の選択肢があります。どの妊孕性温存が患者さん本人に適しているのか、がん治療医と生殖医療医とともに相談が必要です。
抗がん治療が最優先事項となります。その抗がん治療の中で、「時間的猶予」「治療の毒性」「がん種の特性」という3つの条件踏まえ、がん治療医と生殖医療医の検討が必要です。
「時間があれば未受精卵子/胚（受精卵）凍結」「時間がなければ卵巣組織凍結」「臓器温存が可能ならそれも併用」という基本形を理解しておくことが重要です。
もしあなたやあなたの大切な人ががんと診断されたなら、どうか一人で悩まないでください。
まずは主治医であるがん治療医に「将来、子どもを持つ可能性を残したい」という希望を伝えてください。そこから生殖医療専門医につながることが、あなたの未来の選択肢を守るための重要で確実な第一歩です。
参考文献・出典
1. 国立がん研究センター がん情報サービス「小児・AYA世代のがん罹患」
2. 磐田市立総合病院「院内がん登録情報（AYA世代について）」
3. National Cancer Institute、 SEER “Cancer Among Adolescents and Young Adults (AYAs)”
4. Su HI、 et al. Fertility Preservation in People With Cancer: ASCO Guideline Update. J Clin Oncol. 2025. (ASCO Daily News summary)
5. 日本癌治療学会 編「小児，思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン 2017年版」（2024年12月に第2版が発行）
7. Su HI、 et al. Fertility Preservation in People With Cancer: ASCO Guideline Update. J Clin Oncol. 2025.
8. Tozawa A、 et al. Japan Society of Clinical Oncology Clinical Practice Guidelines 2017 for fertility preservation in childhood、 adolescent、 and young adult cancer patients: part 2. Int J Clin Oncol. 2022.
9. Lambertini M、 et al. Pregnancy After Breast Cancer: A Systematic Review and Meta-Analysis. J Clin Oncol. 2021.
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12. Cil AP、 et al. What is the expected live birth rate per thawed oocyte? A systematic review and meta-regression analysis. Hum Reprod Update. 2024.
参考資料
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[3]院内がん登録情報（AYA世代について） https://www.hospital.iwata.shizuoka.jp/cancer/cancerentry/gantouroku_aya/
[4]Japan Society of Clinical Oncology Clinical Practice … – PMC https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC8827301/
[5]日本癌治療学会 http://www.jsco-cpg.jp/fertility/guideline/
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[15]小児・AYA世代のがん罹患：[国立がん研究センター がん統計] https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/child_aya.html
[16]ASCO Updates Guideline for Fertility Preservation in … https://ascopost.com/issues/april-25-2025/asco-updates-guideline-for-fertility-preservation-in-people-with-cancer/
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[21]ASRM removes the experimental label from Ovarian Tissue … https://www.fertstert.org/news-do/asrm-removes-experimental-label-ovarian-tissue-cryopreservation-otc-pediatric-research
[22]「小児・AYA世代がん患者等の妊孕性温存に関する診療 … https://www.jsco.or.jp/news/detail.html?itemid=704&dispmid=767
ドクターコメント
杉下陽堂先生より
がんと診断された方は、戸惑い、大きな不安が押し寄せてくることと思います。
その中での判断はとても難しいこととは思いますが、将来の子供を持つ可能性を残すための対策があります。
その対策をするのかどうか、するならいつ、どのような方法を使うか、
がん治療医と生殖医療医双方に相談し、適切なアドバイスを受けて、納得できる選択をしていただきたいと思います。
田園都市レディースクリニックでは、がん・生殖医療における妊孕性温存治療において、胚（受精卵）凍結、卵子（未受精卵子）凍結、そして精子凍結を最短日数で、かつ迅速に、がん・生殖医療におけるスペシャリストが対応できるように準備しております。
杉下 陽堂先生プロフィール
田園都市レディースクリニックあざみ野本院の副院長を務める杉下陽堂先生は、生殖医療の分野で高度な専門性と豊富な研鑽を重ねてこられた医師です。
聖マリアンナ医科大学医学部医学科を卒業後、IVFなんばクリニック、IVF大阪クリニックにて国内留学を行い、生殖医療の現場で専門性を磨かれました。さらに、聖マリアンナ医科大学大学院医学研究科博士課程を修了し、同大学助教就任後には、アメリカ・New York Medical College産婦人科へ留学。Kutluk Oktay教授のもとで学び、国際的な視点からも知見を深められています。
帰国後は、聖マリアンナ医科大学にて講師・准教授を歴任し、臨床・研究・教育の各分野で経験を重ねてこられました。2026年1月より、田園都市レディースクリニックあざみ野本院の副院長に就任されています。
日本専門医機構認定産婦人科専門医、日本産科婦人科学会指導医、日本生殖医学会生殖医療専門医・生殖医療指導医、日本女性医学学会認定女性ヘルスケア専門医・女性ヘルスケア指導医など、複数の専門資格を有し、生殖医療および女性の健康を幅広く支える医師として活躍されています。
不妊治療をはじめとする生殖医療にまつわるさまざまな悩みに寄り添いながら、専門性に裏打ちされた確かな医療を提供されている先生です。
杉下 陽堂 先生
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