2026年7月7日 | 医療政策・生殖補助医療 （記事監修・コメント 河村寿宏先生）
将来の選択肢を広げる「卵子凍結」。
しかし、それは万能ではありません。
メリットだけでなく、限界や成功率のリアル、費用、そして心の準備まで—
後悔しない判断をするための情報をまとめます。
この記事のポイント
- 卵子凍結のメリットと期待できること
- 年齢による成功率の違いと限界（データで解説）
- 費用・期間・通院の負担など現実的な側面
- 凍結後に妊娠・出産できる確率の目安
「凍結＝安心」ではない。後悔しないための考え方と判断軸
1. 卵子凍結とは何か——基本の整理
卵子凍結（未受精卵凍結）とは、女性の卵子を採取し、マイナス196℃の液体窒素中で凍結保存する生殖医療技術です。
元来はがん治療などで妊孕性が低下する可能性に備える目的で発展してきましたが、近年は「社会的卵子凍結（planned oocyte cryopreservation）」として、健康な女性がキャリア形成・パートナー不在などの理由から将来の妊娠可能性を残す目的でも選択されるようになっています。1
現在の主流は「急速ガラス化法（vitrification）」です。凍結保護液を用いて細胞内に氷晶ができるのを抑え、短時間で低温保存に移行する方法で、計画的卵子凍結に関する学会ガイドラインでも確立した技術として扱われています。
融解後の卵子生存率は90〜97%と報告されています。1
| パートナーがいる場合の注意点：すでに配偶者・パートナーがいる方では、未受精卵の凍結だけでなく「受精卵凍結（胚凍結）」も比較検討の対象になります。胚として凍結できる場合は、その後の発育状況を確認したうえで保存できるため、個別の状況に応じて医師と相談することが重要です。1 |
2. 卵子凍結のメリットと期待できること
（1）将来の妊娠の選択肢を確保できる
卵子凍結の最大のメリットは、採卵した時点の卵子を将来の治療選択肢として残せることです。女性の卵子は加齢とともに数・質ともに低下し、年齢が上がるほど染色体異常の割合も増加します。
若い時期の卵子を凍結しておくことで、将来自然妊娠が難しくなった場合に、体外受精という選択肢を残せる可能性があります。1
（2）意思決定の後悔リスクを大幅に下げる
Jaswaらが「Journal of Assisted Reproduction and Genetics」に発表した前向き研究では、卵子凍結を行った女性のうち意思決定を「中等度〜重度に後悔した」のは9%であった一方、凍結を見送った女性では51%が後悔を報告しました。2
同研究では、十分な情報提供を受けた上での決定と、将来子どもを持つことへの強い意思が、後悔リスクの低下と関連していました。
（3）採卵しても将来の卵子は「前借り」ではない
「採卵すると卵子が減り、閉経が早まる」という不安を持つ方もいますが、通常の採卵で対象となるのは、その周期に発育してきた卵胞です。
採卵を受けたからといって、将来排卵するはずだった卵子を単純に「前借り」しているわけではありません。
（4）凍結卵子から生まれた赤ちゃんの先天異常リスク
凍結・融解した卵子から生まれた赤ちゃんについて、先天異常リスクが 新鮮卵子と比べて明らかに高いとする一貫したエビデンスは、現時点では確認されていません。
染色体異常リスクは、凍結期間の長さよりも「卵子を採取した時点の年齢」の影響を強く受けます。1
3. 年齢による成功率の違いと限界
卵子凍結の「成功」は一段階で決まるものではなく、複数のステップを経て初めて出産に至ります。それぞれの段階で確率が積み重なる点を理解しておくことが重要です。
（1）段階ごとの成功率の考え方
| ステップ | 概要 | 目安 |
| 採卵・成熟卵の確保 | 排卵誘発後に採取できる成熟卵の数 | 年齢・AMH値により大きく異なる |
| 融解後の卵子生存率 | 凍結卵子が解凍後も使用可能な状態を保つ割合 | 90〜97%1 |
| 受精・胚盤胞到達率 | 顕微授精後に受精・分割・胚盤胞まで発育する割合 | 年齢・卵子の質による |
| 移植あたりの妊娠・出産率 | 35歳以下での社会的卵子凍結 | 約52%3 |
| 移植あたりの妊娠・出産率 | 40歳以上での社会的卵子凍結 | 約19%3 |
※上記の出産率はいずれも「胚移植を実施した周期あたり」の数値です。
採卵を行った全女性のうち最終的に出産に至る累積割合とは異なります。数値は計画的卵子凍結に関するシステマティックレビュー/メタ解析に基づく目安であり、施設・個人差があります。3
（2）1人の子どもを得るために必要な凍結卵子数の目安
将来1人の子どもを授かるために必要となる凍結成熟卵の個数は、凍結時の年齢によって大きく異なります。下表は、年齢別の出生可能性モデルを参考にした概算であり、妊娠・出産を保証するものではありません。4
| 凍結時の年齢 | 目安の必要個数 | 備考 | |
| 30代前半（〜34歳） | 10〜15個4 | 1〜2回の採卵で確保できるケースも | |
| 35〜37歳 | 15〜20個4 | 複数回の採卵が必要になることが多い | |
| 38〜40歳 | 20〜30個4 | 複数回採卵でも確保困難なケースあり | |
重要：社会的卵子凍結の年齢上限について指針を定めているのは、日本生殖医学会（JSRM）です。
2013年の指針では「採卵時年齢が40歳以上は推奨できない」と規定され、2018年改訂版ではさらに厳格化され「36歳未満が望ましい」と変更されています。
多くのクリニックがこの指針に基づき受け入れ年齢に上限を設けており、年齢が上がるほど採卵あたりの取得卵子数が減少し、複数回の採卵が必要になる可能性が高まります。
（3）卵子の質は「凍結した年齢」で決まる
よく誤解されますが、液体窒素中で適切に保存された卵子では、時間の経過そのものよりも「いつ採取したか」が重要です。卵子の質を大きく左右するのは、凍結保存の年数ではなく採取時点の年齢です。1
4. 費用・期間・通院の現実
（1）初期費用の内訳
社会的卵子凍結は保険適用外の自費診療であり、費用は医療機関や刺激方法、検査内容、凍結個数によって大きく異なります。
1回の採卵あたりの初期費用は約35〜55万円が一つの目安ですが、都市部の大規模施設などでは45〜65万円程度になる場合もあります。
料金体系は施設ごとに異なるため、採卵前に「何が含まれ、何が別料金か」を確認することが重要です。
| 費用項目 | 目安金額 |
| 初診・検査料（超音波・血液検査等） | 約5,000〜10,000円 |
| 排卵誘発の薬剤費（ホルモン注射等） | 約10〜20万円 |
| 採卵手術費用（麻酔含む） | 約15〜25万円 |
| 卵子の凍結手技料 | 約5〜10万円 |
| 年間保管料（毎年発生） | 約3～10万円/年 |
（2）将来使用する際の追加費用
凍結卵子を使って妊娠を試みる場合、解凍・顕微授精・胚培養・胚移植の費用が別途かかります。
目安として、解凍に1回あたり約3～5万円 、顕微授精（ICSI）に5〜13万円、胚培養に5〜11万円、胚移植に約8万円程度が必要です。つまり、採卵・凍結時と同程度の費用が再度かかると考えておくのが現実的です。
（3）複数回採卵になると総額が膨らむ
30代後半以降では、1回の採卵で目標個数に届かず、複数回の採卵が必要になることがあります。
その場合、採卵費用・薬剤費・保管料が積み重なり、総額が100万円を超えるケースも想定されます。費用だけでなく、通院日程や身体的負担も含めて計画することが大切です。
（4）公的助成制度——国モデル事業と自治体制度
こども家庭庁は「卵子凍結レジストリ構築型モデル事業」を開始しました。
これは単なる助成金制度ではなく、助成＋データ収集＋課題検証の3本柱からなる政策検証型の事業です。6
実施主体は都道府県であり、指定医療機関での実施・年次調査参加が制度の重要要件となっています。
国モデル事業（こども家庭庁）の主な概要
| 項目 | 内容 |
| 対象者（社会的卵子凍結） | 原則18歳以上36歳未満の未婚女性（婚姻・事実婚をしていない方）6 |
| 対象者（医学的背景あり） | 良性卵巣疾患・自己免疫疾患・卵巣予備能低下などは別枠あり6 |
| 採卵・凍結の助成額 | 卵子凍結実施：上限20万円 採卵したが良好卵が得られず中止：上限10万円 卵胞発育なし・体調不良等での中止：対象外6 |
| 将来使用時の助成 | 卵子融解・授精・胚培養・胚移植・妊娠確認まで：1回あたり原則上限25万円 凍結胚を解凍して移植する場合：上限10万円 ※治療開始日に妻が43歳未満が条件。第三者提供・代理母は対象外6 |
| 採卵・凍結の助成回数 | 対象者1人につき通算1回のみ6 |
参考：東京都の先行助成制度（2023年度〜）
- 対象：東京都在住の18歳以上40歳未満（採卵日時点の年齢）の女性7
- 助成額：採卵・凍結に上限20万円、保管更新時に年2万円（令和10年度まで）7
- 令和8年度（2026年度）凍結の場合、最大24万円が目安7
- 条件：都主催のオンライン説明会への事前参加、都指定の登録医療機関での実施、その後の調査協力
| 年齢の違いに注意：国モデル事業 vs 東京都制度。 国モデル事業の社会的卵子凍結の対象は36歳未満が中心ですが、東京都制度は40歳未満まで対象としています。 36〜39歳の方は国モデル事業の社会的卵子凍結枠の対象外となる可能性があり、事前にクリニックや都道府県の窓口へ確認することが必要です。6 |
（5）通院スケジュールの負担
採卵準備期間（約2週間）には、卵胞の発育状況確認のため3〜5回程度の通院が必要です。
最適なタイミングで採卵するために、急な日程変更が生じることもありますので、その点をあらかじめ年頭においておく必要があります。
クリニック選びの際は、診療時間や休日診療の有無を確認することが重要です。
（6）国モデル事業に参加する場合の特記事項：10年間の年次調査
国モデル事業の助成を受けた場合、凍結後おおむね10年間の年次調査への参加が義務付けられています。6
指定医療機関において年1回、状況把握・AMH検査等が実施され、参加時には上限1万円の実費助成が受けられます。
| 助成返還リスクに注意：正当な理由なく年次調査に不参加の場合、受け取った助成金の返還や以後の助成停止となる可能性があります。6 助成申請の前に、10年間の調査参加義務を十分に理解した上で申し込むことが必要です。 また、この事業の目的は「国が卵子凍結を推奨すること」ではなく、データ収集と政策検証であることを正しく理解してください。 |
5. リスクを知っておく——身体・技術・心理の側面
（1）卵巣過剰刺激症候群（OHSS）
排卵誘発剤によって卵巣が過剰に反応する「卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」は、軽症では腹部膨満感、中等症では嘔気・嘔吐、重症化すると腹水・胸水・血栓形成のリスクがあります。
PCOS（多嚢胞性卵巣症候群）などリスクが高い方では、刺激方法や薬剤量を個別に調整し、重症化を避けるための管理が重要になります。
（2）採卵手術に伴うリスク
採卵は腟から採卵針を進めて卵巣内の卵胞液を吸引する処置であり、痛み・出血・感染症などのリスクを伴います。
多くは一時的な症状にとどまりますが、麻酔方法や術後の注意点、緊急時の連絡体制を事前に確認しておくことが大切です。
（3）顕微授精（ICSI）が必要になる
凍結卵子を使用する際は、融解後に顕微授精（ICSI）が用いられることが一般的です。
これは、凍結・融解後の卵子で通常の媒精よりもICSIが選択されやすいためで、費用面でも技術面でも追加の要素になります。1
（4）心理的な葛藤
卵子凍結を行っても、将来自然妊娠できた場合や子どもを持たない選択をした場合、「使わなかった費用や痛みが無駄になったのでは」と感じる可能性があります。
一方で、将来の選択肢を残せたという安心感が得られる人もいます。いずれの場合も、過度な期待ではなく、限界を理解したうえで納得して決めることが重要です。
6. 「凍結＝安心」ではない——後悔しない判断軸
卵子凍結は「若い卵子を保存する技術」であり、「妊娠・出産を保証する技術」ではありません。
以下の判断軸を確認することが、後悔のない意思決定につながります。
| Q. 「いつまでに」凍結すべきか？ 年齢が若いほど得られる卵子の数が多く、質も高い傾向があります。35歳未満での実施が最も推奨される時期です。 「まだ若いから」と先送りにするほど、1回の採卵で得られる卵子数は減少し、複数回採卵・高コストになるリスクが上がります。 |
| Q. 「何個」凍結すればよいか？ 1人の出産を目指すなら、年齢に応じた目標個数（30代前半10〜15個、35〜37歳15〜20個、38〜40歳20〜30個）の確保が一つの目安です。4 ただし、この個数はモデルに基づく概算であり、実際の妊娠は保証されません。担当医と個別に相談することが必要です。 |
| Q. 「使わないかもしれない」のに行う意味はあるか？ 実際、社会的卵子凍結を行った女性のうち凍結卵子を実際に使用した人は一部にとどまることが、海外研究のレビューでも示されています。3 使わずに終わることも十分あり得ます。「将来の選択肢を確保する費用」として納得できるかどうか、自分自身のライフプランと費用対効果を天秤にかけることが重要です。 |
| Q. AMH検査は受けた方がよいか？ AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査は卵巣予備能の指標となります。 凍結を検討する前に自分の卵巣の現状を把握しておくことで、「いつ、何回採卵するか」の計画が立てやすくなります。 まず検査を受け、医師の説明を聞いてから決断することが推奨されます。 |
| Q. 後悔しないための最大のポイントは何か？ 前述の研究では、「十分な情報に基づいた決定」と「将来子どもを持つことへの強い意思」が後悔リスクの低下と関連していました。2 一方で、金銭的・時間的制約により凍結を見送った女性の後悔リスクが高かったことも示されています。 情報収集・カウンセリングを十分に行った上で、「自分で決断した」という実感を持てることが、後悔を最小化する最大の要因です。 |
| Q. こども家庭庁の国モデル事業の助成を利用する際の注意点は？ 国モデル事業は助成を受ける代わりに、凍結後おおむね10年間の年次調査への参加が義務付けられます。6 正当な理由なく不参加の場合は助成金の返還や以後の助成停止の可能性があります。 また、社会的卵子凍結の対象は原則36歳未満の未婚女性であり、既婚者や36歳以上の方は対象外となります。 この事業は「国が卵子凍結を推奨している」という意味ではなく、政策立案のためのデータ収集を目的としたモデル事業です。 助成の利用可否は、こうした義務・制約と自身のライフプランを照らし合わせて慎重に判断することが重要です。 |
7. まとめ——判断の前に確認したいこと
卵子凍結は「将来の選択肢を広げる技術」であり、妊娠・出産を保証するものではない
成功率は凍結時の年齢に強く依存し、35歳以下と40歳以上とでは胚移植あたりの出産率に大きな差がある3
初期費用は1回の採卵で約35〜55万円が目安で、将来の使用時にも解凍・顕微授精・胚移植などの追加費用がかかる
30代後半以降では目標個数確保に複数回採卵が必要になることが多く、総費用が大幅に増える可能性がある
東京都など一部自治体の助成制度を活用できる場合がある7
OHSSや採卵時の身体的リスクは存在するため、麻酔方法・緊急時対応・通院しやすさを含めて医療機関を選ぶ必要がある
凍結を行った女性の後悔率（9%）は、見送った女性の後悔率（51%）を大幅に下回るとする前向き研究がある2
まずAMH検査で自身の卵巣予備能を把握し、専門医によるカウンセリングを受けることが出発点
こども家庭庁のモデル事業（国）は助成＋データ収集＋課題検証の3本柱。社会的卵子凍結の対象は36歳未満の未婚女性が中心で、採卵・凍結に上限20万円、将来使用時に原則上限25万円の助成がある6
国モデル事業の助成を受けた場合、凍結後10年間の年次調査参加が義務。正当な理由なき不参加は助成金返還・停止の対象となり得る6
| 参考文献 1. Practice Committee of the American Society for Reproductive Medicine. Evidence-based outcomes after oocyte cryopreservation for donor oocyte in vitro fertilization and planned oocyte cryopreservation: a guideline. Fertility and Sterility. 2021. https://www.asrm.org/practice-guidance/practice-committee-documents/evidence-based-outcomes-after-oocyte-cryopreservation-for-donor-oocyte-in-vitro-fertilization-and-planned-oocyte-cryopreservation-a-guideline-2021/ 2. Jaswa EG, et al. Planned oocyte cryopreservation: the state of the ART. Journal of Assisted Reproduction and Genetics. 2023. doi: 10.1007/s10815-023-02789-w https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/37058259/ 3. Hirsch A, et al. Planned oocyte cryopreservation: a systematic review and meta-analysis. Human Reproduction Update. 2024. doi: 10.1093/humupd/dmae007 https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/38654466/ 4. Goldman RH, et al. Predicting the likelihood of live birth for elective oocyte cryopreservation: a counseling tool for physicians and patients. Human Reproduction. 2017. doi: 10.1093/humrep/dex008 https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/28166330/ 5. 一般社団法人日本生殖医学会 倫理委員会「未受精卵子および卵巣組織の凍結・保存に関する指針」（2013年策定、2018年3月30日改訂） http://www.jsrm.or.jp/guideline-statem/guideline_2018_01.html 6. こども家庭庁「卵子凍結による妊孕性温存等に係る課題検証のためのモデル事業」関連通知・資料 https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/tsuuchi/2026 7. 東京都福祉局「卵子凍結に係る費用の助成 事業の概要」 https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/ranshitouketsu/touketsu/gaiyou 8. 厚生労働省「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」結果公表（2017年度調査） https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000197936.html |
河村先生コメント
卵子凍結は、将来の妊娠・出産に備えて若いうちに質の良い卵子を採取して凍結保存する技術です。
年齢を重ねることで起こる卵子の質の低下に備え、将来、妊娠の可能性を広げることができます。
しかしながら、将来の妊娠を確約するものではなく、卵子を凍結しておきさせすれば必ず妊娠できるとは限らないことを事前によく理解しておく必要があります。
社会的卵子凍結にはその費用がハードルの一つでしたが、東京都は2023年から社会的卵子凍結に対して、助成事業を開始しました。
また、こども家庭庁は、各都道府県において「卵子凍結による妊孕性温存に係る課題検証のためのモデル事業」の実施を発表し、今後は全国で助成を受けられるようになります。
これまで費用面で実施が出来なかった方々でも、前向きに検討出来るようになると思います。
河村寿宏先生プロフィール
田園都市レディースクリニック理事長であり、あざみ野本院の院長を務める河村寿宏先生は、日本の生殖医療をけん引するオピニオンリーダーです。
東京医科歯科大学医学部を卒業後、同附属病院や都立大塚病院での研鑽に加え、デンマーク・コペンハーゲン大学病院への留学で専門性を深められました。帰国後は東京医科歯科大学附属病院産婦人科病棟医長、玉川病院産婦人科医長として不妊専門外来を担当し、2000年に当クリニックを開院されています。
生殖医療専門医・指導医として豊富な経験をもち、国内外の学会でも理事として活躍。
高度生殖医療の分野で多くの患者さんに寄り添いながら、医療の質と温かさを両立させる姿勢が、多くの信頼を集めています。
関連サイト
田園都市レディースクリニック
